日経新聞の景気指標を活用する アジア編 【2014年 第5回 】

【2014年 第5回 】日経新聞の景気指標を活用する、アジア編。統計資料と景気指標を活用した資産運用

恩田 雅之(オンダ マサユキ)プロフィール

 

このコラムは、「統計資料と景気指標を活用した資産運用」というテーマに沿って、6回シリーズで書いています。第5回目は、「日経新聞のアジアに関する景気指標の活用法」になります。日経新聞が取り上げている国と地域は、中国、香港、台湾、韓国、シンガポールとなり、他のアジア諸国に比べ、1人当たりのGDPが高く、政情も安定した国かと思われます。

 

はじめに

日経新聞の景気指標欄には、前回の欧州の景気指標と同じくアジアも3週間1度と掲載されます。
アジアについては、掲載する国や地域の数が5つと多いため、景気指標の項目は、「国内・域内総生産」「貿易収支・通関」「消費者物価」の3項目と8項目の掲載があった欧州と比べてと少なくなります。
1.1人当たりのGDPでは
今回みていきます、中国、香港、台湾、韓国、シンガポールは、経済規模や人口などでかなりバラつきがありますので、最初にそれぞれの国や地域及び日本の「2013年1人当たりのGDP」のランキングと金額を<表1>で確認しておきましょう。

 

 

<表2>の国別GDPでは世界第2位の中国ですが、1人当たりでは、日本を含めて他の4か国と香港に比べ、大きく差が開いています。
因みに、他のアジアの国々ランキングは、マレーシア(67位)、タイ(93位)、インドネシア(116位)、フィリピン(127位)、ベトナム(135位)となります。

2.「国内・域内総生産」

日経新聞では、<表3>のように国内・域内総生産の対前年比の伸び率を掲載しています。
特に、中国の四半期ごと「国内・域内総生産」の伸び率と併せて3.「貿易収支・通関」みることで、世界の経済の流れの大枠で把握できるかと思います。

 

 

また、現在の注目点は、今後も中国が7%以上のGDP成長率を維持でできるかになります。
IMFの見通し(2014年7月24日改訂)では、2014年7.4%、2015年7.1%と見ています。

3.「貿易収支・通関」

貿易収支・通関をみるにあたり、各国の主要輸出入国及び地域を知ることが重要かと考え、外務省のホームページを参考に<表4>にまとめておきました。
輸出入の金額などより詳しいデータに興味がある方は、日本貿易振興機構(ジェトロ)のホームページ(http://www.jetro.go.jp/indexj.html)の国別・地域別情報を参照されることをお勧め致します。

 

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