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投資コラム　資産運用 執筆者：　大山潤 氏　北海道・東北エリア登録 大山　潤　氏 個人プロフィールページ    2010年　第8回　先進国の財政悪化シーソーゲームは道半ば 　先進国では、どの国の経済が一番悪いのか、その中でもマシな国はどこなのかを競い合っています。ここしばらく欧州に注目が集まっていましたが、悪い意味で次に話題の中心となるのはどの国なのでしょうか。 　本文はコチラ 2010年　第7回　財政赤字削減のために腹をくくった英国 　6月22日発表された予算案は、1980年代以降で最大となる厳しさだと言われています。日本ではまだ（少なくとも国債の金利には）まったくと言ってよいほど財政危機の兆候はみられませんが、いずれもっと厳しい予算案を突き付けられることも覚悟しておいた方がよいのかもしれません。 　本文はコチラ  2010年　第6回　日本の失われた10年だけは避けたい  　金融機関救済や景気刺激策のための未曾有の財政支出に苦しんでいる米国と英国の行き着く先は、ギリシャのような破たんではなく、日本のような失われた10年ではないのか。クルーグマン教授とイングランド銀行金融政策委員会（MPC）アダム・ポーゼン氏の発言です。 　本文はコチラ 2010年　第5回　SEC VS ゴールドマンサックス 　SECとゴールドマンサックスの対決は、すでに政治問題化しています。SECおよび米国当局がどこまで本気で対決する気があるのかによって、経済に与えるダメージの大きさが変化すると思われます。 　本文はコチラ 2010年　第4回　金融危機のツケは、各国の財政問題に変態 　金融危機のツケは解決されることなく、現在は各国の財政問題へ形を変えました。どのような結末に向かって進んでいるのかは判りませんが、グリーンスパン氏にとっての「炭鉱のカナリヤ」 である米国の金利の動向から目が離せません。 　本文はコチラ 2010年　第3回　ユーロの下落ではなく、存続自体があやういのでは？ 　ギリシャを誰が助けるのか、IMFかドイツかEUか。ギリシャはユーロから出て行け、でていかないならこっちがユーロを離脱する。ギリシャの財政問題は、ユーロの存続、そもそもユーロ導入が間違っていた、といった議論にまで発展しつつあるようです。 　本文はコチラ 2010年　第3回　ユーロの下落ではなく、存続自体があやういのでは？ 　ギリシャを誰が助けるのか、IMFかドイツかEUか。ギリシャはユーロから出て行け、でていかないならこっちがユーロを離脱する。ギリシャの財政問題は、ユーロの存続、そもそもユーロ導入が間違っていた、といった議論にまで発展しつつあるようです。 　本文はコチラ 2010年　第2回　どこへでも顔を出す中国、ギリシャ問題にも登場 　経済、資源、環境などあらゆる分野で存在感を増している中国が、次はユーロ圏が抱えるギリシャ問題の解決に乗り出すのでしょうか？ここに一枚噛んでいるのがゴールドマンサックスのようです。 　本文はコチラ 2010年　第1回　投資にも消費にも生きるバフェットのタイムレスな言葉 　バフェットがこれまで残した名言には、人間の本質をついた鋭い示唆に富み、かつ愉快な言葉が沢山あります。こんかい紹介するCNBCの記事には、新しい年に向けた資産運用やマネープランに役立つ言葉が並んでいます。 　本文はコチラ 　同アドバイザーによる過去の「テーマ別コラム　資産運用」 2009年　第12回　国別・地域別実質GDPでみる世界の勢力図 　米国農務省の経済調査部が提供している1969-2009の地域別・国別の実質GDPデータをもとに、世界のGDP分布を確認してみました。世界分散投資の一つの基準として参考になるのではないでしょうか。 　本文はコチラ 2009年　第11回　保護されている預金は安全ですよ 　米国における中小規模の金融機関の破たんが、年間100行を突破しました。この数字自体に特に驚きはありません。ただしFDIC総裁シーラ・ベアーがメッセージを発した、ということは注目に値すると思います。 　本文はコチラ 2009年　第10回　ドル・キャリートレードの時 　世界の主要通貨に対してドルが下落し続ける要因の一つが、ドル・キャリートレードだと考えられます。金融危機をまたいでの円・キャリートレードとその逆流を考えると、ドル・キャリートレードの動きの進み具合は、今後のドル行方と将来の金融市場の影響を左右しそうです。 　本文はコチラ 2009年　第9回　米住宅市場、サブプライムではなくプライムの 　　　　　　　　　延滞率の急増 　アメリカの住宅価格は底を打ったのでは？というニュースの一方で、雇用の悪化と住宅ローン延滞率の増加は現在も進行しています。どちらに転ぶのかは判りませんが、「V」でも「U」でもなく「W」型の景気の先行きについても念頭に置いておく必要がありそうです。 　本文はコチラ 2009年　第8回　水不足の深刻化はエネルギー問題同様に 　　　　　　　　　　日本を苦しめるかもしれない 　日本は水資源に恵まれていて、他国では水不足で苦しんでいると言われても、なかなか深刻に受け止められないところもあります。しかし、その影響は水不足が深刻化するほど甚大で、実は日本の水源そのものが驚異にさらされはじめているのかもしれません。 　本文はコチラ 2009年　第7回　世界規模の高齢化危機 　さらなる高齢化は、日本の年金問題そして個人の老後資金に大きな影を落としています。日本の年金問題には、度重なる別の問題もありますが・・・。IMFの試算は、長期的な世界規模の高齢化という、さらに深刻な危機を示唆しています。 　本文はコチラ 2009年　第6回　金のATMがドイツに登場 　米国債券そして米ドルの購買力の低下によって、不況下にも関わらず商品価格が上昇する懸念があります。金価格は、米ドルの購買力の動向を測るうえで最たるものですが、その金がATMで買えるようになるかもしれません。 　本文はコチラ 2009年　第5回　S&P500でみた米国株は、S&P社の評価よりはるかに割安 　シーゲル教授が「S&P社のS&P500指数算出方法は間違っているのでは？」と、疑問を投げかけています。普段何気なく利用しているこうした指数の算出方法や特徴が、はたして十分に理解できていたのだろうか？と考えされられる興味深い議論です。 　本文はコチラ 2009年　第4回　世界的スーパー通貨が、G20で検討課題となるのか？ 　目的は異なっているものの、ジョージ・ソロス、テッド・トルーマン、中国、そしてロシアが主唱している、SDRが4月2日のG20において検討課題となるのでしょうか、またどのように扱われるのでしょうか。 　本文はコチラ 【SPOT COLUMN】2009年のダウの犬達の顔ぶれ 　高配当利回り投資戦略の対象企業としてリストアップされるダウの犬。2009年の顔ぶれ（もちろんシティーとゼネラル・モータースは姿を消しました）を2008年と比較してみました。 　本文はコチラ 2009年　第3回　IMFでも救う事ができない？ 　破綻の危機に追いやられた新興国の経済危機が、かつてはそのバブル形成を担った欧州の大きな金融機関を苦しめています。またこうした国々の有力な救い手として考えられるのがIMFですが、そのIMF自体が資金調達に苦しんでいるように見えます。 　本文はコチラ 2009年　第2回　ビッグマック指数でみる為替変動 　英エコノミスト誌が考案したビッグマック指数は、為替に興味を持つ人であれば、ほとんどの人が耳にしたことのある意味メジャーな為替指数だと思います。ユーモア的な面白さもありますが、真剣に考察してみると意外にたくさんの学びがあります。 　本文はコチラ 2009年　第1回　中国経済政策のかじ取り 　China nowと題したロイターの特集記事の一つで、”中国にとっての2008年は、北京オリンピックや四川大地震ではなく、これまでの経済モデルの終焉あるいは転換点として記憶されるかもしれない”と述べられています。 　本文はコチラ 　同アドバイザーによる過去の「地域コラム　北海道・東北」 2008年　第12回　世界（経済）がこの世から消えてしまう訳ではない 　いち早く今回の金融危機に言及したDr. Doomのビジョンに、世界経済が追い付いてき感があります。彼は今後の経済状況をどのように予測しているのでしょうか。また彼自身はどのような運用をしているのでしょうか。 　本文はコチラ 2008年　第11回　大統領当選者オバマは世界をどう導くのか 　アメリカの次期大統領となったオバマ氏には、1月の正式な大統領就任を待たず、既に厳しい課題が山積みにされています。彼はこの問題にどう対処するのでしょうか？その方向性は、サブプライム問題でもわかるように、グローバル化した世界経済のあらゆる所に影響を及ぼしそう。 　本文はコチラ 2008年　第10回　ユーロの浮沈を左右するのはヨーロッパ諸国の協調体制 　金融危機はグローバル化しており、特にヨーロッパでの影響の深刻さが顕著になっています。またヨーロッパがユーロという単一通貨を持ちながら、それぞれ独立した国家であること、つまり異なる経済状況に対して異なる経済政策を行う可能性がある点に一抹の不安があります。 　本文はコチラ 2008年　第9回　日本はそんなにダメなのか 　「苦しみ続ける国JAPAIN（ジャペイン）」といった、日本の経済や特に政治に対する辛辣な記事が多いように感じるECONOMIST誌において、珍しく日本も捨てたものじゃないかも・・と思わせる記事がありました。 　本文はコチラ 2008年　第8回　大型株と小型株のパフォーマンス 　マーケットの調子が非常に悪い時というのは、あらゆる企業が魅力的な価格に見えます。さて前回の米国の大きな景気後退期であったドットコムバブル崩壊時に、大型株のグループと小型株のグループでは、どちらのグループのパフォーマンスが良かったのでしょうか。 　本文はコチラ 2008年　第7回　著名な投資家の習慣 　ローテクで有名な著名な投資家バフェットが、ハイテク機器を入手するかも？というCNBCのリポートです。彼がハイテク機器に興味を抱いた背景には、投資家バフェットの能力の片鱗を垣間見ることができます。。 　本文はコチラ 2008年　第6回　ベトナム発アジア通貨危機の恐れ 　1997年にタイバーツを震源地とするアジア通貨危機が発生しましたが、それ以来の大きな通貨危機が、現在経常赤字と高インフレに苦しむベトナムを震源地として発生する可能性があるとのレポートがモルガンスタンレーによって出されました。 　本文はコチラ 2008年　第5回　物価急騰の主犯はインデックスファンドなのか 　今後物価が上昇するというリスクに対して、コモディティへの投資によってヘッジしようと考えるはひとつの自然な流れのような気がしますが、実はさらなる物価の急騰を招くループ構造にあります。 　本文はコチラ 2008年　第4回　リスク限定型商品のリスクと仕組み 　昨年夏以降のサブプライム問題に絡む株価下落を受けて、「ノックイン」「リスク限定型」という言葉がクローズアップされました。今回はこの複雑な商品を組成するのに用いられた、デリバティブ取引の一種であるオプション取引について説明します。 　本文はコチラ 2008年　第3回　確定拠出年金制度に潜む時限爆弾（特別法人税） 　特別法人税が、平成20年3月31日の凍結期限を迎えようとしています。おそらく凍結期間延長となることが予想されます。仮に将来凍結解除されたらと考えると、早い段階での完全撤廃が望ましいのですが。 　本文はコチラ 2008年　第2回　ETF（指数連動型上場投資信託）に期待 　インデックス運用を行う投資家にとって有効な道具であるETF。日本でもインデックス運用が徐々に浸透していくにつれ、注目度がアップしているように感じます。2007年は、そんなETFを使った投資環境のさらなる充実を予感させる年でした。 　本文はコチラ 2008年　第1回　所得税で引ききれなかった住宅ローン控除は住民税から 　国から地への税源移譲に伴い、所得税から引ききれなかった住宅ローン控除を、住民税から控除できる特例措置が設けられています。対象となる方は、特例措置の概要といくつかの注意点をしっかり抑え、期限内に忘れずに申告しましょう。 　本文はコチラ 他のアドバイザー執筆コラムはトップページからご覧ください ご依頼の流れ（企業様向け） ご依頼・お問い合わせ 「企業向け業務」は（株）優益ＦＰオフィスが取り纏めさせていただきます。 お探しの条件・ご希望などをお申し付けください。

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